賃貸で照明交換しても大丈夫？知らないと損するルール＆退去時の注意点

「賃貸物件の照明、もっとおしゃれにしたい！でも、勝手に交換しても大丈夫？」

こんな疑問を抱いたことはありませんか？

実は、照明の交換はOKな場合が多いですが、ルールを知らないと退去時に思わぬ費用が発生することも…。

この記事では、賃貸での照明交換の基本ルールから、注意すべきポイント、退去時に損しないコツまで、わかりやすく解説します。

画像｜デザイナーズ・リノベーション賃貸 リノッタ（RENOTTA）より

結論からお伝えすると、賃貸物件での照明交換は基本的に可能な場合が多いです。

なぜなら、多くの賃貸物件では、入居者が自分で照明器具を用意し設置することが前提になっているためです。

特に、最初から照明器具が備え付けられていない場合は、好みに合わせて自由に交換・設置できます。

しかし注意すべきポイントも存在します。

物件によっては、最初から備え付けの照明器具が設置されているケースもあります。

例えば、リビングにシーリングライトや、ダウンライト、特殊な照明設備が標準装備されている場合です。

この場合、備え付けの照明を勝手に取り外したり、処分してしまったりするのはNG。

撤去した照明を保管せずに処分してしまうと、退去時に弁償費用を請求される可能性が高いため注意が必要です。

さらに、賃貸契約で必ず意識しておきたいのが「原状回復義務」です。

これは、退去時に入居した時の状態に戻して返す義務のこと。

例えば、照明器具を交換した場合でも、退去時には元の照明器具を再設置する必要があるというわけです。

もし元の照明器具を紛失・破損した場合は、管理会社や大家さんから交換費用を請求されるリスクもあります。

まず最初にやるべきは、ご自身の賃貸契約書や重要事項説明書をしっかり確認することです。 

なぜなら、物件によっては照明器具が「貸主が設置・管理する設備」として扱われている場合があるからです。

以下のような記載があるかを重点的にチェックしましょう。 

・ 備え付けの設備一覧に「照明器具」が含まれているか

・原状回復義務に関する条項で、設備の取り扱いについて細かい指定があるか

・特約事項として、設備の交換や改造に関する注意点が明記されていないか

特に、築浅物件やデザイナーズ物件などは、こだわりの照明が最初から設置されていることもあり、取り扱いに厳しい制約があるケースも見受けられます。 

もし契約書を読んでも「照明器具に関する記載がない」「内容が曖昧」と感じた場合は、自分の判断だけで進めず、次のステップで必ず確認を取りましょう。

契約書で不明点があった場合や、記載がない場合は、管理会社や大家さんへ事前に確認の連絡を入れましょう。

「これくらいなら大丈夫だろう」と思って自己判断で交換してしまうと、退去時に“契約違反”扱いされ、費用負担やトラブルに発展するケースも少なくありません。

具体的には、以下のポイントを伝えて確認するのがスムーズです。

・どの部屋の照明を交換したいのか

・元の照明器具は保管し、退去時に戻す予定であること

・交換後、原状回復が可能であること

また、連絡方法にも一工夫必要です。 

電話だけで済ませるのではなく、メールや書面で記録を残しておくのがおすすめです。 

これにより、退去時に「確認した・了承を得た」という証拠が残り、万が一のトラブル回避につながります。

画像｜デザイナーズ・リノベーション賃貸 リノッタ（RENOTTA）より

賃貸物件での照明交換は一見自由にできそうですが、「OKなケース」と「NGなケース」には明確な違いがあります。 

ここを正しく理解しておかないと、退去時に思わぬトラブルや費用が発生する可能性もあるので注意しましょう！

【照明交換OKのケース】

以下の場合は、基本的に問題なく照明交換ができます。

① 最初から照明器具が設置されていない場合

多くの賃貸物件では、入居時に照明器具が備え付けられていないことが一般的です。

この場合、入居者が自分の好きな照明器具を購入・設置することが自由にできます。

例えば：

・引っ掛けシーリング式のシンプルなペンダントライトを設置

・ダクトレールに対応したスポットライトを取り付け

・スタンドライトやフロアライトを追加 

いずれも天井や壁に傷をつけない設置方法であれば、交換・設置は問題ありません。 

② 備え付けの照明を取り外して保管する場合 

もしも物件に元から備え付けの照明器具があった場合でも、以下の対応を取れば交換可能です。

・取り外した備え付けの照明を丁寧に保管する

・退去時に元の状態に戻す（再設置）

大切なのは、備え付け照明を破損させないこと、パーツやビスなどをなくさないこと。

元の状態に戻せることを前提に交換すれば、基本的には問題視されません。 

③ 工事不要・原状回復が簡単な照明を使う場合

最近では、「賃貸OK」「工事不要」「原状回復簡単」を売りにした照明器具が多く販売されています。 

例： 

・天井に穴を開けずに取り付け可能な引っ掛けシーリングタイプ

・両面テープや吸盤で固定できる間接照明

・コンセント式のクリップライトやスタンド照明

これらは賃貸物件でも手軽にカスタマイズでき、退去時に簡単に撤去できるため安心です。

【NGな照明交換のケース 】

一方で、次のようなケースはNG。 

知らずにやってしまうと原状回復が困難になり、修繕費用が発生します。

① 備え付けの照明を処分・破損してしまう 

最も多いトラブルがこれです。 

物件に最初から設置されていた照明器具を処分してしまう、または取り外し時に壊してしまうケースです。 

退去時に「備え付けの設備がない」と判断され、弁償や交換費用を請求されることになります。 

② 照明設置のために天井や壁に穴を開ける

照明器具の種類によっては、天井や壁にビス止め・釘打ち・穴あけが必要なものもあります。

例えば、重量のあるシャンデリアやライティングレールの固定などが該当します。

このような工事は原状回復が難しく、退去時にクロスや天井の張り替え費用を請求される可能性が高くなります。 

③ 電気工事が必要な照明を勝手に取り付ける

専門的な配線工事が必要な直付け型照明やダウンライトの増設などは、資格を持った電気工事士による工事が必要です。 

これを無断で行った場合は、契約違反だけでなく法令違反にもなる恐れがあるので、絶対に避けましょう。 

照明交換を楽しんだ後、忘れてはいけないのが退去時の対応です。