【保存版】地震に強い賃貸の選び方｜今すぐできる防災対策5選

日本は地震や台風、大雨など自然災害が多発する国です。

2024年の能登半島地震や、最近頻発している九州・トカラ列島近海の地震など、全国どこに住んでいても災害リスクからは逃れられません。 

こうした状況だからこそ、賃貸住宅を選ぶときは「地震に強いかどうか」をしっかりチェックすることがとても重要です。 

しかし、賃貸の場合は建物の構造や耐震性を自分で見抜くのは簡単ではありません。

そこで今回は、賃貸でも実践できる「地震に強い物件の選び方」と「すぐに始められる防災対策」をわかりやすく解説します。

これから引っ越しを考えている方はもちろん、今の住まいが安全か気になる方も、ぜひ参考にしてください。

2024年に発生した能登半島地震は、震度7という大きな揺れが広範囲を襲い、多くの住宅やインフラに深刻な被害を与えました。

とりわけ木造の古い住宅や旧耐震基準の建物では倒壊や大きな損傷が見られ、「住まいの耐震性」が改めて注目されるきっかけとなりました。

一方で、比較的新しい耐震基準を満たした建物では、被害を最小限に抑えられたケースも多く報告されています。

こうした実例から、「どんな物件に住むか」が命や生活に直結することを、多くの人が実感するようになりました。

特に賃貸住宅では、物件選びの段階で「耐震性」をしっかり見極めることが、これまで以上に重視されるようになっています。

家を所有していない分、自由に住み替えができるからこそ、安心できる住まいを選ぶ意識が高まっているのです。 

賃貸物件の耐震性を左右する大きなポイントが「建物の工法（構造）」です。

主に【耐震構造】【制振構造】【免震構造】の3タイプがあり、それぞれ地震の揺れに対する強さや特徴が異なります。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

耐震構造は、日本の一般的なマンション・アパートで最も多い工法です。 

柱や壁を強固に作り、建物自体が地震の揺れに「耐える」設計になっています。

1981年以降の新耐震基準を満たしている物件なら、震度6強～7の地震でも倒壊しにくいとされています。

制振構造は、地震の揺れを「吸収・軽減」する特殊な装置（制振ダンパー等）を建物内に設置している工法です。

大きな特徴は、建物の揺れを単純に「耐える」のではなく、揺れのエネルギー自体を緩和させる点です。

長周期地震動（長くゆっくり続くタイプの揺れ）に強く、高層ビルや大型マンション、ハイグレードな賃貸住宅で導入例が増えています。

免震構造は、建物と地盤の間に免震装置を入れて、地震の揺れ自体を建物に伝えにくくする最新技術です。 

 賃貸ではまだ数は少ないものの、高層マンションや新築分譲賃貸などで見ることができます。 

 「より揺れに強い部屋がいい」という方は、物件情報の「免震」表記にも注目しましょう。

災害に備える第一歩は、「そもそも地震に強い物件を選ぶこと」です。

とはいえ、物件のチラシやサイトを見ただけでは、耐震性まではなかなか分かりにくいですよね。

そこで、入居前に確認しておきたい5つの視点をご紹介します。

日本では1981年6月に建築基準法が改正され、それ以前とは大きく異なる「新耐震基準」が導入されました。

新基準では、「震度6強～7程度の地震でも倒壊しない」ことが前提となっており、耐震性が大きく向上しています。

そのため、物件を探す際は「1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物」であるかを確認しましょう。

なお、「完成日」ではなく「建築確認日」が基準となる点に注意が必要です。気になる場合は、不動産会社に問い合わせてみましょう。

建物の構造は、そのまま「地震にどれだけ耐えられるか」に関わる、とても重要なポイントです。

外観や間取りに目が行きがちですが、構造の違いを理解することで、物件選びの安全性がぐっと高まります。

RC造（鉄筋コンクリート造）は、鉄筋を使ってコンクリートを補強する構造で、耐震性・耐火性の両方に優れているのが特徴です。

振動を吸収しやすく、地震時の揺れにも強いため、多くのマンションに採用されています。

さらにその上をいくのが、SRC造（鉄骨鉄筋コンクリート造）。

RC造に加えて鉄骨を組み込んだ構造で、より高い強度と耐久性が求められる高層ビルやタワーマンションに多く使われている構造です。

一方、木造（W造）は断熱性や通気性に優れ、コスト面でのメリットもありますが、地震や火災への耐性はRC造やSRC造に比べて劣る傾向があります。

構造の種類は、物件のチラシや不動産ポータルサイトの「建物構造」欄に記載されていることが多いので、チェックしてみてください！

建物の「形」も耐震性に大きく関わっています。

一般的に、凸凹の多い複雑な形状やL字型・コの字型の建物よりも、長方形や正方形などシンプルな形状の建物の方が、地震の揺れを受けたときに力が分散しやすく、倒壊しにくいとされています。

特に、エントランスや階段、バルコニー部分の出っ張りが大きい物件は、地震の際に揺れやすくなる場合があります。

内見時や物件パンフレットで外観や間取りを確認し、できるだけシンプルな形を選ぶことも、見逃せないポイントです。

同じ耐震基準や構造で建てられた建物であれば、低層（2～3階建て）物件の方が、高層マンションに比べて地震時の倒壊リスクは低い傾向にあります。

低層の建物は構造的にも安定しやすく、万が一の際の避難もしやすいのがメリットです。

ただし、高層マンションに住む場合は、耐震だけでなく免震や制振などの最新構造が導入されているか、定期的なメンテナンスや管理体制がしっかりしているかもあわせて確認しましょう。

どんなに建物自体がしっかりしていても、地盤が弱いエリアや災害リスクの高い場所では安心できません。

物件を選ぶときは、ハザードマップを必ずチェックし、そのエリアが「液状化しやすい土地」や「土砂災害警戒区域」に指定されていないか調べましょう。

ハザードマップは、自治体の公式サイトや国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」などで誰でも無料で確認できます。

また、周辺に川や崖、急傾斜地がないかも実際に歩いてチェックしておくと、より安心です。

地震の揺れで最も多いケガの原因が「家具の転倒や落下」です。

本棚や食器棚、テレビなど大きな家具は、突っ張り棒やL字金具、耐震マットでしっかり固定しましょう。

また、寝ている場所や出入口付近には重い家具を置かないなど、日常の家具配置も見直すことで、万が一の際の被害を大幅に減らすことができます。

災害発生時、すぐに避難できるように非常用持ち出し袋を用意しておきましょう。

水や非常食、懐中電灯、充電器、救急セット、マスク、現金、身分証明書などをまとめておき、家族全員がどこにあるか把握しておきましょう。定期的な中身の点検・補充も忘れずに！

地震のときは電話やネットがつながりにくくなることも多いため、家族や大切な人との連絡方法や集合場所を事前に決めておきましょう。

地域の指定避難所や最寄りの公園、学校なども、普段から実際に歩いて確認しておくと安心です。

災害伝言ダイヤルやSNSを活用するのもおすすめです。

地震が発生すると、水道・電気・ガスなどのライフラインが止まることがあります。

最低3日分（できれば1週間分）の飲料水や保存食、簡易トイレやウェットティッシュ、カセットコンロなどを備蓄しておきましょう。

収納スペースが限られている賃貸でも、ベッド下やクローゼットなどを活用して「すぐ取り出せる場所」に備えておくと便利です。

最新の地震速報や避難情報を受け取れる防災アプリ（例：Yahoo!防災速報、NHKニュース防災アプリなど）をスマホに入れておきましょう。

また、自分が住む地域の災害リスクを知るためにはハザードマップが必須です。

金沢市にお住まいの方は、下記の公式リンクから最新のハザードマップを確認できます。

地震や洪水、土砂災害のリスクがどこにあるか、日頃からチェックしておくことが大切です。

▶ 金沢市ハザードマップ（公式サイト）

自然災害が多い日本では、「地震に強い賃貸物件を選ぶこと」と「日頃の備えをしておくこと」は、どちらも欠かせません。

とくに賃貸住宅の場合は、引っ越し前の情報収集がリスクを減らす最大の武器になります。

構造や立地といった基本情報に加え、防災意識を持った住まい選びが安心につながります。 

自分や家族の命を守るために、そして万が一に備えるために「備える暮らし」を、今日から始めましょう。

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